潘基文国連事務総長 世界のメディアが無能・無策と酷

潘基文国連事務総長 世界のメディアが無能・無策と酷評 (1/3ページ)2016.02.29

    

現国連事務総長の潘基文(パンギムン)氏は次期韓国大統領との呼び声も高い。しかし韓国で将来が有望視されるその人物は、国連のトップに就任して以来、世界中のメディアから批判されている。在米ジャーナリストの武末幸繁氏がレポートする。
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昨年9月3日に中国・北京で行われた「抗日戦争勝利70周年」の記念式典に潘基文国連事務総長が出席した。日本の外務省は「中国の記念行事は、いたずらに過去に焦点を当てるものであり、国連としては中立的な姿勢を示すべきだ」と国連に抗議した。これに対し潘事務総長は、「『国連は中立』という誤解があるが、国連は中立でなく公平・公正な機関である」と反論した。
潘基文事務総長は2007年1月の就任以来、無能・無策ぶりから「歴代最低の事務総長」(英ガーディアン紙他)と評されている。彼は国連で何をしてきたのか、もしくは何をしてこなかったのか。
潘氏が事務総長に選出されるやすぐに問題にされたのが、行き過ぎた縁故主義である。元国連大使の崔英鎮氏を駐コートジボワール特別代表に任命するなど、有力ポストに韓国人を次々に充てた。さらに2007年には、娘婿のインド人が国際連合イラク支援ミッション(UNAMI)の官房長に抜擢されたが、この件をめぐっては国連職員組合が「親類縁者や友人を頼った求職」を批判する文書を採択する事態に発展している。

しかし縁故主義などまだ序の口だった。米外交専門誌『フォーリンポリシー』2009年7・8月号に「どこにもいない男:なぜ潘基文は世界で最も危険な韓国人なのか」と題する論説が掲載された。
「歴代の事務総長も大した仕事はしてこなかったが、潘基文事務総長の無能ぶりは際立っている」との見方を示し、地球温暖化や国際テロ、世界金融危機への対応が求められているときに「潘事務総長は世界中で名誉学位を集めて回り、驚くほど記憶に残らない声明を発表するだけ。核拡散防止やアフガニスタン復興を国際世論に呼びかけるでもない。人権擁護者として活躍するどころか、難民を助けようともしない」と酷評した。
潘氏のおかげで「国連は役に立たない組織になっただけでなく、あってもなくてもいいような存在になってしまった」とまで書かれている。
◆「癇癪持ちで周囲の手に負えない」
2009年8月にはノルウェーのモナ・ユール次席国連大使が本国政府宛て公電で潘事務総長について、「不明確でカリスマ性に欠ける」「癇癪持ちで周囲の手に負えない」と書いていたことが分かった。
ユール次席国連大使は、同年7月、潘氏が軍事政権が民主化勢力への弾圧を続けるミャンマーを訪れたものの、民主化指導者アウン・サン・スー・チーさんとの面会すらできなかったことについて「指導力を見せようにも叶わず、ただただあたふたする事務総長を象徴している」と断じている。核軍縮分野での活躍もなければ、金融危機でも無策、内戦のスリランカ情勢においても「傍観者」でしかなかったと激しく批判している。

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「百済、新羅が日本作った」が韓国の定説 東アジアにも領土

「百済、新羅が日本作った」が韓国の定説 東アジアにも領土  2016.02.08 07:00

【珍説 かつて「韓国は東アジアの支配者」だった⁉】

キリスト、ソメイヨシノ、剣道……、様々な他国のものを何でも「自国発祥」にしてしまう韓国の“ウリジナル”(韓国語の「ウリ=我々」をもじった造語)だが、ついに「日本列島は古代朝鮮の領土だった」と言い始めた。
朝鮮半島に「高句麗」「百済」「新羅」が鼎立した“三国時代”(4~7世紀)に「百済が日本を植民地支配していた」と、古代史研究家で高麗大学名誉教授のチェ・ジェソク氏が主張するほか、韓国の大学で教鞭をとる日本人教授が「日本列島は古代高句麗領土」と仮説を述べているのだ。さらには、日本の地名や山、峠、島、寺院など27の名称に高句麗・百済・新羅・伽耶の地名が使われていることなどを根拠に「日本は古代朝鮮の直轄領土だった」というのだ。

  
これらの主張に疑問を呈するのが、『日朝古代史 嘘の起源』の著書もある評論家の室谷克実氏だ。
「『魏志』には倭人伝の前に韓伝があります。それによると、百済は朝鮮半島に50ほどある国のひとつだった。一方、当時の日本には卑弥呼が統一した国がありました。そのような状況でどうやって百済が日本を支配するのでしょうか。
また、韓伝には『(韓は)東西は海をもって限りとなし、南は倭と接する』との記述もある。つまり、朝鮮半島南部が倭人の地であったことを中国の史書が示しているのです」
ここで、掲載した図をご覧頂きたい。これは、韓国の歴史研究家が自身のブログで公開した「朝鮮三国時代の勢力図」を元に本誌が再現したものだ。
注目すべきは、日本を含む東アジアの広域を「朝鮮領土」としている点だ。これは一般的な韓国人の古代史観を投影した図と言われている。前出・室谷氏が語る。
「韓国では『百済や新羅が日本を作った』というのが定説となっています。日本統治時代の朝鮮の歴史家、申采浩は『カタカナなどの日本文化はすべて百済人が作った』と主張した人物で、古代朝鮮による中国支配説も唱えました。
一方、同時期の歴史家、崔南善も日韓古代史に言及し、『百済も高句麗も新羅も日本に多くの植民地を持っていた』と書いています。韓国の学者が主張する古代史の主張のほとんどは、この二人の影響を受けたもので、古代史観の“源流”とも言える。実証的な研究をほとんどせず、先人が構築した仮説を鵜呑みにし誤った歴史認識を拡散させているのです」
昨年は、政治資金疑惑の渦中にいた韓国の李完九首相(当時)が、「百済が日本を作った」と発言。日本の歴史教科書を批判し話題となった。近年、再び日韓の古代史がクローズアップされるようになった背景には何があるのか。
「韓国では、古代史をナショナリズムの扇動や政治家の保身に利用してきた経緯があります。『東アジアを支配し、日本に文化を教えたのは我々だ』と煽ることで国民の溜飲を下げ、不都合なことから目を逸らせる。古代史と絡めた主張や発言は今後も次々と出て来るでしょう」(室谷氏)
日本を「古代朝鮮の領土」と信じ込む韓国人の主張は、史上“最凶”のウリジナルと言えそうだ。
※SAPIO2016年3月号

韓国人3人、台湾南部地震の救助活動に駆け付けるも言葉通じず 活動に加えてもらえずスマホいじって時を過ごす―台湾メディア

韓国人3人、台湾南部地震の救助活動に駆け付けるも言葉通じず 活動に加えてもらえずスマホいじって時を過ごす―台湾メディア

2016年2月10日、台湾・中時電子報は、6日に発生した台湾南部の地震で倒壊した高層マンション「維冠金龍大楼」での救助活動に参加するため駆け付けた3人の韓国人が、言葉が通じないため活動に加わることができず、現場のそばでスマートフォンをいじりながら時間を過ごしていると伝えた。 
報道によると、3人は民間の救難団体のメンバーで、国際的な救助活動で20年以上の経験を持つ「隊長」級だという。 
台南市政府消防局は「韓国チームは3人と少ないため単独で捜索・救助活動を任せられない。彼らが持ち込んだ(がれきの内部などを撮影できる)小型カメラの性能も台湾のものほど良くない。台湾側のスタッフとも言葉が通じないが、安全面を考慮すると彼らに通訳を付けることもできない」と話している。現在は、通訳が彼らに救助活動の進展などを説明した上で、参考となる意見を聞く程度しかできないという。(翻訳・編集/柳川) 

通貨スワップに平昌五輪…”韓国の接近”にどう向き合うべきか?

通貨スワップに平昌五輪…”韓国の接近”にどう向き合うべきか?

デイリーニュースオンライン 2016.02.06 08:00

日韓友好に必要なものとは?
「韓日戦は特殊。勝ったら韓服(伝統衣装)を着て記者会見に臨む」

「慰安婦のおばあさんのために勝ちたい」

「日本は韓国の優勝自販機(注1)」

先日、行われた「U-23アジア選手権」の決勝を目前に控え、上からサッカー五輪代表監督と五輪代表FWが出したコメントと、サッカー協会の公式スローガンである。もちろん日本ではなく、韓国の……。これまでスポーツと政治を混同する数々の不祥事を起こし、FIFA(国際サッカー連盟)から再三、注意を受けているにも関わらず、懲りない人々である。
肝心の試合が、後半だけで3点を入れて日本の大逆転勝利に終わったのは、周知の通り。上記のように試合前から不快感に包まれたが、とりあえず溜飲は下がった。が、もっと心配な事態が進行中なのだ。
まず「日韓通貨スワップ(交換)」再開の動き。外貨不足・通貨危機に陥った方の国が、日本円や米ドルなど信用の高い通貨を融通してもらう二国間協定だけに、韓国の経済危機(注2)救済の色合いが強い。韓国側の強い意向で昨年2月に終了したばかりなのに、
「日本が申し入れてくれば、反対しない」(ユ・イルホ企画財政相)
と上から目線で要求してきた。
そして、さらに深刻なのが2018年開催予定の平昌(ピョンチャン)冬季五輪を巡る騒動だ。以前より降雪量の少なさやインフラの未整備などから、「冬季五輪開催は無理では?」と指摘されていた場所だが……。
「1月末に平昌五輪のアルペンスキー会場で予定された国際大会が、不安を感じたか選手たちの申し込みが少なく、中止に。なんとかFIS(国際スキー連盟)から五輪会場としての承認は得たものの、今度はFISも同席した記者会見場に建設業者が乱入。“工事代金が未払いだ。食事代も貰ってない。金も払ってないのに何が世界の祭りだ!”と激怒したため、いったん会見が中断に追い込まれました」(スポーツ紙記者)
韓国内では、「平昌五輪は日本と共同開催しよう。代わりに2020年東京五輪も共催だ」という、おそろしく身勝手なことを言いだす向きが現われ始めた。
■友好のために必要なのは?
こうして並べてみても、ドリフのコントのようなドタバタぶり。馬鹿にするわけではないが、日本との国民性の違いは一目瞭然だ。その日本をあらゆる面で恨み、批判し、謝罪や賠償を要求しながら、いざとなると<スワップ>だ<共催>だと頼りにしてくる(注3)のも不可解。発想と行動の根幹に、<日本>が常にあるお国柄なのだろう。その点は日本が韓国に謝罪しようがヘイトしようが、未来永劫に変わらないと思える。
近くなるほど憎悪と依存を増大させる隣人と上手く付き合うには、距離を取るしかない。日韓関係は冷め、遠ざかった時に初めて冷静な関係性を模索できるはずなのだ。
幸い韓国の昨年の対日輸出額は前年比20.5%減の255億ドル。輸出総額の5%を切り、50年前の国交正常化以降、最低の割合となった。さらに昨年、韓国を訪れた日本人も前年比19.4%減の183万人で、ピーク時の半分に(注4)。日本は着実に<韓国離れ>を示している。
しかし反対に韓国から日本を訪れた韓国人は、前年比45.3%増の400万人と過去最多。このままでは通貨スワップが再開され、平昌五輪も共催に持ち込まれてしまう。逃げろ、逃げろ、日韓友好のために!
(注1)自販機…「自販」が韓国語でJAPANと発音が似てることからのギャグ。

(注2) 経済危機…中国依存が仇に。

(注3) 頼りにしてくる…「(日本が)助けて当然」という感覚があるようだ。 

(注4)ピーク時…2012年の351万人。

日本列島も朝鮮の領土

日本列島も朝鮮の領土 史上最凶ウリジナルの理屈
NEWS ポストセブン 2月6日(土)7時0分配信

 

 日本列島も朝鮮の領土 史上最凶ウリジナルの理屈

日本の相撲も韓国起源と主張(韓国シルム連盟HPより)

他国の文化を何でも「わが国発祥」にしてしまう韓国の“ウリジナル”(韓国語の「ウリ=我々」をもじった造語)。日本の歌舞伎や相撲、寿司、桜のソメイヨシノまで「韓国起源」と言って憚らない彼らが、ついに「日本列島は古代朝鮮の領土だった」と言い始めた。
今年1月7日、韓国ネットメディアの『共感ニュース』に「日本人は高句麗語で数を数える」という見出しの記事が掲載された。記事は、戦前の日本人学者による研究を引き合いに、日本の数詞「3(みっつ)、5(いつつ)、7(ななつ)、10(とお)」が、古代高句麗語の「3(ミル)、5(ウジャ)、7(ナヌン)、10(トォク)」と同語源だとした。
また、「5000を超える韓国語と日本語の語彙は語源が同じ」「平安時代の日本人1059姓のうち、324姓が韓半島からの渡来人のものだった」とする日韓の比較言語学者チームの研究を紹介し、「渡来人の言語が日本語の母体となり、日本の古代文化を作った」と結論付けた。
この学者チームは、韓国の大学で教鞭をとる日本人教授をリーダーとし、過去にも複数の媒体で同様の説を唱えてきた。たとえば、日本語の「車」は韓国語の「クルダ(転がる)」と「マル(馬)」の合成語、また「並ぶ」は「ナラニハダ(並ぶ)」から転じた言葉だという。
確かに、日本は言語的・文化的に朝鮮半島の影響を受けていることは間違いない。しかし、そこから突然論理が飛躍する。「言語が同じだから、もともと日本は朝鮮の領土だった」というのだ。
2007年、この日本人教授が韓国誌『週刊京郷』に寄稿。「日本列島は古代高句麗領土」という見出しで教授の説が掲載され、韓国人ネチズン(ネットユーザー)のナショナリズムに火をつけた。以下は、韓国の掲示板サイトなどに掲載されたネチズンの声だ。
「日本はもともと韓人が渡って作った国」

「百済人が海を渡り、猿どもを捕まえて作った国が日本」

「韓国人が(日本人に)贈ったプレゼントは日本語だった」

「ということは、俺たちが先祖だと知りながら天皇は戦争を起こしたのか?」
無論、日本人教授の主張はただの仮説に過ぎないが、韓国メディアは現在も「古代日本は朝鮮の領土説」を裏付ける根拠として“利用”し続けている。本誌はこの日本人教授に取材を申し込んだが、締切日までに回答は得られなかった。
※SAPIO2016年3月号
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日本と中国・韓国・ロシア 領土問題の真実をひもといた本

一部の韓国人 イギリス人もキリストも韓国が起源と主張する

中国が「北朝鮮は自国領」と伏線張っていると櫻井よしこ氏

最終更新:2月6日(土)7時0分NEWS ポストセブン

 

韓国に劣る法制度を持つ日本が問う韓国の法治主義

韓国に劣る法制度を持つ日本が問う韓国の法治主義

日本で開かれた韓日両国の記者たちの討論会に行ってきた。毎日新聞・朝日新聞・読売新聞といった日本の主要新聞社の論説委員らと対話する場だったということで、日本の報道関係者たちの考えを探るいい機会だったと言えるだろう。

 韓国に対する日本人の反感や不信感が、韓国人が思っているよりも深刻だということは十分分かっていたはずだった。この日も「ちょっと暮らし向きが良くなったからって…」とでも言いたそうな、原初的な感情がにじみ出た言葉が少なからずあった。先日、ある日本の新聞の社説に出た「(日本が韓国に対して数十年間にわたり費やしてきたことが)徒労に終わった感じ」という表現は、この討論会の日本側代表の発言にもそのまま登場した。もう一つ、聞き流せない言葉があった。「韓国は本当に法治主義国家なのか?」というものだ。こうした直接的な表現を使った人物は1人だったが、発言の趣旨から考えれば多くの発言者が同じ内容のことを言った。

 日本といえば「解釈の見直し」という理解しがたいやり方で憲法の内容まで変えてしまった国だ。だからといって法治主義ではないとは言えないが、制度そのものだけを見れば韓国よりも抜け穴や粗が多い。だから、その質問が自己矛盾であることは明らかだ。それでも日本人記者たちはこの質問を真顔で韓国側に突き付けてきた。

 今年3月、日本の外務省がホームページ上から韓国について「基本的価値を共有する」という部分を削除した。日本政府は当時、「定期的にホームページを更新する過程で起こった一時的な出来事」と言った。ところが、これがいつの間にか公式の見解として既成事実化され、そうかと思ったら今では報道関係者たちまでがそれを突き付け、問いただす段階に至ったのだ。政権が変われば日本政府の見解も変わる可能性はあるが、報道関係者たちが韓国のことをそのように考えているというなら、それは次元が違う問題だ。日本社会の普遍的情緒が既にそうなっているという証になるからだ。

 日本の報道関係者らが問題視した点はいくつかある。彼らは強制徴用者の個人請求権に関して、韓国政府の公式見解と大法院(最高裁判所に相当)の判決が違うことに対し、「国家間の協定よりも判決を優先させる『司法独走』ではないか」と言った。産経新聞前支局長に対する検察の捜査・起訴問題については、産経の記者だけでなくほぼ全員が口をそろえて「韓国は言論の自由に問題があるのではないか」と言った。産経の記事そのものについては悪意があるだけでなく、レベル的にも不十分だと認めたが、だからといって権力が影響を及ぼし、法廷に持ち込むのは理解しがたいということだった。

 彼らは真剣だった。相手が真剣なら、向かい合って座っている側も真剣にならなければいけない。韓国側参加者は三権分立などいくつかの観点から説明あるいは抗弁することはした。しかし、話はずっと空回りし、お互い「壁を見ながら話をして別れた」という印象すらした。国交正常化50年というこの年に、両国関係の改善を模索しようという趣旨で開かれた討論会がほぼすべてこうした調子で力なく終わった。

 国交正常化後、日本が韓国に問いただすという姿勢を見せ出したのは今が初めてだ。それほど経済的にも国際政治的にも対等になっているという証拠だろう。1人当たりの国内総生産(GDP)が1対1になる日も遠くない。逆説的に言えば、「韓日関係のニューノーマル」は非常に感情的・戦闘的な様相になる可能性が高いということを意味する。韓日関係にアプローチする考え方の枠組みそのものを全面的に見直すべき段階に入っている。

辛貞録(シン・ジョンロク)論説委員

「世界のどんな有名なお茶と比べても韓国茶が最高」

「世界のどんな有名なお茶と比べても韓国茶が最高」
「韓国茶の優秀さを伝えたい」 ソウルで世界茶博覧会

「世界のどんな有名なお茶と比べても、韓国・河東の野生茶が最高です」
韓国茶道団体の茗園文化財団(キム・ウィジョン理事長)が、29日から4日間の日程で「茗園世界茶博覧会」をソウルの総合展示場・COEXで開催している。韓国を代表する茶所、慶尚南道・河東や全羅南道・宝城などで栽培された韓国の緑茶、発酵茶を試飲することができる。欧州諸国や中国、台湾、日本など海外からも20社が参加している。
ソウル市無形文化財(宮中茶礼儀式)保有者のキム理事長は「外国に韓国茶の優秀さを伝えたい」と意気込む。特に、日本の緑茶を好んでいた欧州の人々の間で、2011年の福島第1原発事故以降、韓国産の緑茶に対する関心が高まっており、博覧会の場を利用して海外の人々に韓国茶をアピールし、その歴史と文化についても説明する予定だ。
会場には茶道の礼儀作法を学べる場所も用意した。「食べていくだけでも大変なのに、何が茶道だという人も相変わらずいますが、一国の文化的な自負心を金銭で計ることはできません。紅茶文化が発達した英国では、裕福で地位の高い人でもテーブルマナーが身についていなければもてなしを受けられません」
キム理事長が40年前、ソウル・城北洞に「茶文化院」を開いたとき、受講生は10人ほどにすぎなかったという。だが今では全国に約100の支部を抱えるほどに成長した。

イ・ギムン記者